主要な日本の総合商社6社（三井物産、三菱商事、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商）について、以下の表に各社の注力分野や地域的特徴、最近の戦略をまとめました。
| 商社名 | 主な注力分野・強み（代表的事業） | 地域展開・パートナーの特徴 | 近年の戦略・成長分野 |
|---|---|---|---|
| 三菱商事 | 金属資源・エネルギー分野に強みを持ち、多岐にわたる事業をバランスよく展開kotora.jp。石油・天然ガス開発や鉱山（銅・石炭など）への出資、LNG事業など資源ビジネスが伝統的柱marubeni.com。 | アジア市場に強く、消費財ビジネスやインフラ事業に注力kotora.jp。グローバルに幅広い産業で現地企業とパートナーシップを構築し、世界各地に拠点網を持つ。 | 資源依存からの多角化を進め、非資源ビジネス（食品、不動産など）も拡大kotora.jp。特に脱炭素に向けた「EX戦略」を推進しており、再生可能エネルギーや水素・アンモニアなど次世代エネルギーへの大型投資を行っているmitsubishicorp.com。デジタルトランスフォーメーション（DX）にも取り組み、新事業創出を図る。 |
| 三井物産 | 「資源No.1」と称されるほどエネルギー・鉱物資源分野に強く（石油・ガス田開発、鉄鉱石プロジェクト等）kotora.jp、その専門性を基盤に事業投資を行う。機械・インフラや化学品分野も伝統的柱annualreports.com。一方で食料・ヘルスケアなど非資源分野の開拓にも積極的で、将来性ある領域にも注力kotora.jp。 | 北米市場に強みがあり、特に米国でのシェールガス開発など資源ビジネスに注力kotora.jp。66か国に及ぶグローバルネットワークを有し、世界各地で事業展開annualreports.com。 | 資源偏重からの脱却を図り、医療・ヘルスケア、デジタル領域への投資を加速kotora.jp。また食料・農業（アグリビジネス）やモビリティ、リテールサービスにも事業領域を拡大しており、多様な新分野（例えば栄養・農業、モビリティなど）で成長を狙うannualreports.com。スタートアップ投資やイノベーション創出も担当部門（イノベーション事業）を通じ推進中。 |
| 伊藤忠商事 | 非資源分野で圧倒的な強みを持ち、他社と差別化kotora.jp。繊維（アパレル）や食品など消費財ビジネスで安定した収益基盤を築き、総合商社随一の実績を持つ。例えば大手コンビニやアパレルブランドへの出資、食料（穀物・食品流通）事業に注力。石油・鉱物など資源分野への依存が比較的小さい。 | 中国やアジア市場に強み。特に中国を最重要市場と位置付け、現地有力企業との提携・出資を拡大itochu.co.jp。2015年にはタイのCPグループと共同で中国・CITIC社に巨額出資し、中国でのネットワークを強化itochu.co.jp。そのほか東南アジアにも広範なビジネス展開。 | 資源依存が低い強みを活かし、引き続き繊維・食品など生活消費分野で積極展開kotora.jp。近年はデジタル・IT分野にも注力し、小売やEC、フィンテック関連の投資も拡大。スタートアップ企業との連携や、新興国市場での消費関連ビジネス拡大を図っている。再生可能エネルギー分野でも他社と協業しつつ参画。 |
| 住友商事 | 伝統的に金属・資源も手掛けるが、近年は不動産開発、メディア・通信、デジタルサービスなど非資源分野を収益の柱に育成kotora.jp。例えば大規模複合不動産開発や、通信・放送（メディア）事業、金融サービスなど多角的に展開。社会インフラ（交通・物流施設など）分野にも強みを持つ。 | 地域密着の戦略で現地企業と強固な関係構築に努め、欧州での不動産事業やデジタル事業展開が目立つkotora.jp。他方、米国やアジアでもインフラ事業などを展開し、グローバルにバランスの取れた地域展開。 | 安定志向の経営で着実に収益を積み上げつつ、デジタルトランスフォーメーションや脱炭素に対応した事業転換を模索。再生可能エネルギー（風力発電事業など）や電動モビリティ関連、新素材分野など成長領域への投資を拡大中。アグリビジネスやヘルスケア領域にも新規参入する動きがある。 |
| 丸紅 | 幅広い事業領域を持つが、中でも農業・食料分野で実績が顕著な商社kotora.jp。穀物トレーディングでは米国大手ガビロン社買収で世界有数の取扱量を誇った経歴があり（※2022年に同事業売却）reuters.com。電力インフラ事業にも強く、発電プラント（火力・再エネ含む）の開発・運営実績が豊富marubeni.com。また金属資源（鉱山開発）への投資も行い、資源と非資源のバランスを図る戦略kotora.jp。 | 特定地域に偏らずグローバルに展開。食料事業では北米や南米での穀物集荷網を構築し、アジア向け輸出入に貢献。発電事業では中東・アジア・アフリカなど新興国でのインフラ案件も多い。現地パートナーとの協業に強み。 | 資源価格変動リスクに対応するため、農業ビジネスや食品流通のバリューチェーン強化を図る一方、再生可能エネルギー事業にも注力。特に大規模太陽光・風力発電プロジェクトへの参画や、電力トレーディングなど新分野を開拓している。加えて、環境対応型ビジネス（植物由来素材、リサイクル等）やスタートアップ投資にも取り組む。 |
| 豊田通商 | トヨタグループの商社として自動車関連ビジネスが基盤。完成車・部品の貿易から販売金融まで自動車バリューチェーン全般に強みkotora.jp。近年は自動車以外の新規分野開拓にも積極的で、例えば工作機械、化学品、食品流通など事業領域を拡大中。トヨタ本体やグループ各社との連携によるシナジー発揮が大きな武器kotora.jp。 | アフリカで圧倒的な存在感。2012年にフランス系商社CFAOを買収し、西～中部アフリカを含む53か国で自動車販売網や医薬品流通網を構築toyota-tsusho.comtoyota-tsusho.com。トヨタ車の販売サービス網は世界中に展開し、新興国市場にも強い。アジア・中東でも車両・設備ビジネスを展開。 | 自動車ビジネスの強みを活かしつつ、次世代モビリティやEV関連分野に注力。特に電池のリサイクルやレアメタル確保など電動化対応で先行投資を実施toyota-tsusho.com。再生可能エネルギー（風力・地熱発電等）や環境インフラにも参画し、アフリカでは消費財・農業ビジネスへの展開やスタートアップ支援（CSVファンド設立）など持続的成長を目指すtoyota-tsusho.comtoyota-tsusho.com。 |
各社とも伝統的な強みに加え、地域ごとの戦略や新規事業への投資を通じて事業ポートフォリオを拡大していますkotora.jp。例えば資源大手の三菱商事・三井物産も近年はデジタルや非資源分野を強化し、伊藤忠商事は消費分野の優位を活かして海外市場を開拓しています。また、脱炭素やスタートアップ連携など共通のトレンドにも積極的に取り組んでおり、総合商社各社は多角化経営で持続的成長を図っているのが特徴ですkotora.jpkotora.jp。