日本カーボン 証券コード:5302

株価情報(2017/01/20)

289 円
前日比 -5 円(-1.70 %)
始値 292 円
高値 294 円
安値 284 円
出来高 4460000 株

自動売買総合診断

買い 長期レンジを上方へブレイクしている。 株価は上昇トレンドである。

財務指標

理論株価:291 円
株価/理論株価 0.99 倍
株価純資産倍率PBR 0.89 倍
株価収益率PER -19.23 倍
総資産利益率ROA -2.88 %
自己資本利益率ROE -4.64 %
買収価値EV/EBITDA 9.76 年

配当政策

配当利率:1.73 %
1株あたり年間配当金 5 円
配当性向 --- %
配当余力 28.78 年

信用需給

純信用残/平均出来高 +0.06 倍
売残総数 10152000 株
買残総数 10963000 株
純信用残 +811000 株

決算開示予定日

チャート [一目均衡表]

テクニカル情報

  25日 75日 200日
移動平均線 259.88(+46.39bp) 231.947(+67.13bp) 212.68(+11.30bp)
移動平均からの乖離率 +11.21% +24.60% +35.88%
最大値 333 333 333
最小値 223 170 157
RSI14日 65.92 %

個別売買判断

移動平均線25日-75日
買い
移動平均線75日-200日
強買い
MACD
中立→デッドクロスまで推定 2 日
RSI
中立
理論株価
中立
配当利率
中立

業績情報(単位:百万円)

  売上等 営業利益 経常利益 純利益
実績 2015.12 28891 2063 1884 1076
予想 2016.12 22600 -1400 -1400 -1700
一株当たり利益(EPS) -15.03 円/株
期中平均株式総数 113127173 株

資産構成(2015.12)

資産他
58928 百万円
  日本カーボン(証券コード:5302)の貸借対照表   負債
22425 百万円
 
無形資産
115 百万円
→無形資産比率 0.19 %
    資本金
20341 百万円
自己資本
36618 百万円

自己資本比率
62.02 %
一株当たり純資産額BPS
323 円
      利益剰余金他
16277 百万円

適時開示情報

2016/11/10
15:00
代表取締役の異動に関するお知らせ
2016/10/28
15:00
平成28年12月期 通期連結業績予想の修正に関するお知らせ
→【2016年12月期 通期予想】売上22600(-4.6%)営業利益-1400経常利益-1400純利益-1700EPS-15.33円/株
2016/10/28
15:00
平成28年12月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
→【2016年12月期 通期予想】売上22600(-21.8%)営業利益-1400経常利益-1400純利益-1700EPS-15.33円/株 配当5円/株
2016/09/12
13:30
諮問委員会設置に関するお知らせ
2016/08/10
11:00
(訂正・数値データ訂正)「平成28年12月期第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」の一部訂正について
→【2016年12月期 通期予想】売上23700(-18.0%)営業利益-400経常利益-300純利益-400EPS-3.61円/株 配当5円/株
2016/07/29
15:00
平成28年12月期第2四半期連結累計期間の業績予想値と実績値との差異及び通期連結業績予想の修正に関するお知らせ
→【2016年12月期 通期予想】売上23700(-12.2%)営業利益-400経常利益-300純利益-400EPS-3.61円/株
2016/07/29
15:00
平成28年12月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
→【2016年12月期 通期予想】売上23700(-18.0%)営業利益-400経常利益-300純利益-400EPS-3.61円/株 配当5円/株
2016/04/28
15:00
平成28年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
→【2016年12月期 通期予想】売上27000(-6.5%)営業利益800(-61.2%)経常利益900(-52.2%)純利益500(-53.4%)EPS4.51円/株 配当5円/株
2016/02/10
15:00
平成27年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)
→【2016年12月期 通期予想】売上27000(-6.5%)営業利益800(-61.2%)経常利益900(-52.2%)純利益500(-53.4%)EPS4.51円/株 配当5円/株
2016/02/10
15:00
当社株券等の大量買付行為への対応策(買収防衛策)の更新について
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